自社株買いが底を示唆
相場に厳しめの論調が強いブルームバークから久々に明るいニュースが出た。企業経営者や幹部による自社株買いの動きが活発であるとのことである。
経営者が自社の株価を買うというのは、会社の価値が低く見積もられ株価が安いからに他ならない。記事によると5月に1100社余りの経営幹部が自社株を購入し、2020年3月以来初めて、「売りに動いた企業」を「買いに動いた企業」が上回ったとのことである。それを数値化
（買い企業）／（売り企業）
としたときに、5月は1.04（4月は0.43）。注目すべきは同指数が上昇する局面で株式相場が底打ちしたことが多い点である。チャイナショック後の2015年8月直前、米中摩擦が叫ばれた2018年終盤、そしてコロナショックの2020年3月。
企業が業績予想を達成できることへの強い自身の表れであると、アイコンアドバイザーズのキャラハンＣＥＯは指摘し、「投資家は上空から俯瞰するが、経営者たちは現場を見ている。ファンダメンタルズの見解は正しいだろう」と述べている。
今回の下落ではスターバックスのハワードシュルツ、インテルのゲルジンガーが自社株買いを行っている。米国企業は1月以来6660億ドルの自社株買いを発表しており、予想を2割上回っている。イギリスではバークレイズが10億ポンドの自社株買いを開始し、21年3月決算が出そろった日本企業でも自社株買いが相次いでいる。日本企業の自社株取得枠が前年同期に比べ4倍の金額と件数を記録したとのことである。
今朝の日経スクランブルにも同様の記事があり、QUICK月次企業調査の自社株判断DIが紹介されている。割安の回答から割高を引いた比率から算出するが、TOPIXとの相関性が高く、過去10年で経営者が割安と判断してから1年後に株価は修正されており、割高と判断された時も同様の値動きが見られたとのことであった。
企業の行動として手元の資金をどう使うか。業績拡大への設備投資もあれば、時間を買うＭ＆Ａ等、様々な手法はあるが、昨今のマーケットで株価が堅調なのは自社株買い発表企業が多く、ＴＯＢがかかったような企業は活況である。保有株増の適時開示などと共に自社株買いを投資尺度について再度注目していきたい。
グロース株の二極化
5月24日の日経記事で「東証グロース企業１～３月決算。ＤＸ、医療、最終損益改善」との報道があった。損益改善が顕著だったのは医療、悪化が顕著だったのはEC関連とのこと。
確かに上位、下位のランキングを見ると、上位はMRTやテックファーム、下位にはメルカリやMTGが記載されていて、トレンドとして有意でありそうだ。
脱マスクの動きが出てきているような状況下、ポストコロナを見据えた社会の中で、DX銘柄を選別する動きが起こり、それぞれの企業が持つ得意分野やビジネススタイルに対しての評価に変化の兆しが生じているのではないか。
ＤＸ（デジタルフォーメーション）は企業が恒久的に取り組まなければいけない課題であり、様々な業態やターゲットとしている事業領域がある。
一例をあげると、イーコマース。コロナ禍における象徴的な存在であった「巣ごもり消費」を含めたＥＣは消費者動向や購買意欲に大きく左右される特徴がある。在宅時間が減少し消費が一巡した可能性や出品数の鈍化、購入頻度の減少の影響もあるが、昨今の値上げラッシュの中で消費そのものにブレーキがかかっている可能性がある。下位にランキングされたメルカリやBASEの苦境は当面続くのではないか。
食事宅配のファンデリーも下位にランクされているが、割高でも受け入れられていた消費の消滅が今後も想定される上、人材確保や広告費といった先行投資費用は環境問わず負担となる。
5月24日の朝刊にも関連記事があり、米国ズーム、ショッピファイ、ドキュサインについても増収基調は維持できているが減速が明らかであるとの報道で、ネットフリックス、ぺロトンについては、コロナ前の時価総額すら下回ってしまっている。企業、消費者が支出を絞り、コストを削減する中での更なる脅威は、マイクロソフト等、大手の参入とのことであった。
一方でその変化を取り込めた企業ほど今回の最終損益の改善が大きかったのではないか
。社会の行動規範や働き方を含めたライフスタイルの変化をターゲットとしている企業には、経済のリオープンが好機になりえる。コロナ禍での行動制限や制約があるから導入したサービスが、日常的なシーンで「必要性」によって利用されることが想定されるからである。今回のランキングにおいての改善上位にあるkudanやトランスＧなどはその最たるものであると思われる。
マザーズ指数は昨年高値からの下落率でリーマンショック時の下落をも上回る。グロース株が苦境であるのは金利上昇局面において事実であるが、その中でこそ反騰が期待される銘柄も安く拾えるのではないだろうか。かのウォーレンバフェットが2008年のリーマンショック時に株主への手紙で書いた一節「悲観は友、陶酔は敵」これはまさに今の環境にこそ当てはまる言葉である。
恐怖指数からみるスタグ。ＦＲＢはハト派に転ずるか
先週、ＮＹダウが８週連続の下落となった、これは世界恐慌直後の1932年以来、90年ぶりの記録だとのこと。投資家の現金比率も2001年以来の水準になったとのことで、反発してもおかしくないという数字は増えてきている。ＥＰＳ（１株益）の低下が想定されまだ予断を許さないが、Ｓ＆Ｐ500のＰＥＲは16.6とのことで過去10年平均の17.1と下回ってもいる。
しかし投資家が強気になれないのはＦＲＢの利上げやＱＴの過程と帰結が見えないからではないか。
1970年代のようなスタグフレーションに陥るのかどうか。物価が上昇することと経済成長停滞が同居するのがスタグフレーションということであるが、あまりにも経済的変数が多すぎるので要点を絞って考えてみたい。
悲惨（ミザリー）指数という数値がある（恐怖指数、ＶＩＸとは異なる）。インフレ率と失業率を足し合わせただけの簡素化された数字であるため、大まかな見通しや、トレンドを推測するのに有意であると思われる。
1970年代はインフレ、失業ともに2ケタ前後であったため、その指数は２０を超えていた。一般的に１０を超えると政権に対置して黄色信号で、２０を超えるとレッドラインとされており、39代米国大統領ジミー・カーター（民主）が38代ジェラルド・フォード（共和）を批判するときに頻繁に使ったことで有名である。皮肉ではあるが最終的にフォードの任期中よるもカーターの任期中のほうが悪化し、80年の大統領選でロナルド・レーガン（共和）に格好の攻撃材料を与えてしまった。
その後の世界経済の変化を考えれば、恐怖指数の意味合いは薄れていっているが現在の２大懸念が物価と雇用である以上は参考になるであろう。
まず雇用について。直近発表の失業率は３．６％。ほぼ完全雇用に近い形で、昨年の経済の好調さと、コロナからのリオープンの恩恵を受け当面低位に安定すると思われる。
一方で米国労働省が5月11日発表した消費者物価指数は8.3％増とのことで前月から鈍化したものの依然として各商品市況は高値水準にあり予断を許さない。家庭用食品、ガソリン、新車、中古車といった項目が目を引いて高水準で、アメリカの個人消費は対ＧＤＰ比で７０％近い規模になるとも言われる以上、経済への影響は大きい。
インフレのピークは越えたとの声もあるが、4月の数字だけで判断するのは早計であり、当面タカ派的な発言は続くと考えられる。ＦＲＢが利上げペースを緩めハト派に転ずるにはまだ実績が上がっていない。
ただ、下記の理由から早晩物価上昇が落ち着く可能性もないわけではないと考えられる。
- 中国の失速による需要鈍化。中国のゼロコロナ政策によって、世界的に景気減速が起きかねない。
- 住居費上昇とローン金利上昇の影響。ローン金利の上昇から明らかにローン組成額が2022,1～2022,3月に減っている。米国における住居費の割合は３０％程度であると言われており、すでに金利上昇の効果が出ている可能性がある。
- アメリカの消費減退。先日の米小売り大手ウォルマート、ターゲットの減速は市場予想をはるかに上回っておりそれぞれ株価が２０％、３０％下落した。消費関連株の不調が需要減退を示している可能性がある。
これらはいずれもネガティブな材料であるが、ＦＲＢをハト派に変化させる可能性がある。ＦＲＢにとっては神業に挑むようなものではあるが、リセッションであると投資家に判断される寸前で態度を変える必要性があり「景気を後退させずに、物価上昇を止める」タイミングとしてこれらの３要素の見極めが重要になると思われる。
これらを考慮すると、悲惨指数が20まで急騰するということは考えづらそうである。そして投資家サイドから見ると、高配当株への傾斜を強めるというのが最適な解になるではないだろうか。
値上げは悪か
注目されていた消費者物価指数が発表された。コアCPI前年同月比2.1％プラスとなり、日銀のスタンスに変化はなかった。
物価のニュースを見ると、各国中銀のインフレへの危機感と国内報道による「値上げ」の温度差が大きいように感じる。
昨今、企業の値上げに鬼の首を取ったかのような反応を示すニュースが多い。我先に食料品の値上げを報じることで正義感を持った庶民の味方であるとアピールでもしているかのようである。社会的なインパクトから考えればトップラインに載せるほどの意義があるとは思えない。事実を報じることの重要性は否定しようがないが、他に報じるべき事象や論点は別にあると思う。
インフレの弊害や問題は様々な形で経済活動に悪影響を及ぼすものの「日用品や食料品の値上がりにつながるから悪い」という結論しか今の報道からは見えてこないし、スーパーの前で街頭インタビューを行えば、値上げしたメーカーが「悪」というイメージが増幅されてしまうのは当然で、企業側 からすると懲罰的ですらある。
この背景にあるのはおそらく
- 商慣行
- 長期にわたるデフレ局面の経験
- 賃金
によることが大きいと考えられる。
「サービスして」「勉強して」とは商取引現場で使われる言葉であるが、これは「値引きしてくれ」という要請でもある。圧倒的に買い手が強く、売り手側は弱い立場であり値上げに踏み切りにくい。値引きに応じずに「他で買う」と言われてしまえば値引きせざるを得ないだろうし、値段をそのままにコスト増を企業側で負担することとなってしまう。
食料品メーカーであれば値段そのままで量を減らす（ステルス値上げ）ような実質的値上げを行えるが、社会的に容認されず批判されてしまう。
欧米企業はコスト高を平然と価格転嫁してくるが、日本においては長らく続いたデフレや賃上げが鈍かったことで、独特な消費者マインドが形成されてしまったのではないか。
日本政府が「緩やかなデフレ状態」であると認めたのは2001年。そこから10年以上に渡るデフレ下で、それに慣れ切ってしまうと安いことが当たり前になってしまう。象徴だったのがファーストフード。隔世の感があるがマクドナルドでハンバーガーが65円で買え、吉野家で牛丼が280円で食べられた。100円ショップの台頭もあり日本全体が安値競争に陥ってしまった。
それぞれの企業が生産性向上や効率化を徹底して行い、弛まぬコスト削減を継続してきたことは評価すべきであるが、それが賃上げを伴っていないとなれば問題である。2021年にOECDから公表されたデータによると、1990年以降日本の実質賃金（購買力平価）は４％しか上がっていなかった（アメリカは４８％、韓国の９２％に劣ってると話題になった）。
2022年4月の企業物価指数は10%の上昇となっており、いかに消費者に届く前にコストが吸収されているかがわかる。
しかし、昨今の値上げラッシュに見られるように、企業側の価格設定に変化が見えてきた。これには2つの要因があると考えられる。
- 消費者の変化
- 価格決定力、品質・サービスの向上
ESGやSDGSといった社会的な意識の高まりが、「安ければよい」から「安全で信頼できる」もしくは「環境に配慮している」といった価値変化に繋がっていると思われる。
例えば、コロナの状況下で世界一のアパレルメーカーになったファーストリテイリング。大ヒットしユニクロの知名度を押し上げたフリース販売から数年は一般的な認識として「安くて、それなり」という評価が多かったし、著書はその頃大学生であったが周囲のユニクロユーザーは寝間着、運動用に買うといった人が大半だった。しかし今ユニクロに行くと、商品は決して「安くない」「品質もよい」。永年にわたる企業努力を適切に価格転嫁できたのであろう。同じことは急成長を遂げたニトリや先に挙げたマクドナルドにも当てはまる。もはや、そこまで安くない。オリエンタルランドにしても何度と値上げを繰り返しながらもリピーターが絶えないのは、その値上げ分に価値があると消費者が判断したからであろう。
理想論ではあるが、自社の製品やサービスから生み出される付加価値に適切な評価をプライシングすれば、許容してくれる消費者はいるはず。なにより企業内留保は9年連続で過去最高で家計貯蓄も積みあがっているからである。
岸田総理のもと官製の賃上げ、各企業の思い切った値上げこれらが好循環を生み出すことに是非にも期待したい。
ドコモショップ700店閉店に見る、おもてなしからの脱却
インターネットでの契約手続きや端末の購入が増えているほか、ネットでしか契約できない格安プランahamoの契約数が伸びていること、オンラインでの接客が主体になっていくことを踏まえての決断とのことであるが、一番の決め手であり本音は「対面サポートの負担が大きい。」ということではないだろうか。
ドコモショップで機種変更をしたことのある人ならイメージできるかと思うが、機種変するだけで半日はかかる。プラン等の手続きでもそれなりに時間はかかるし、混み合っていれば待ち時間だけで数時間になる。
そして、順番を待っている間に一番ストレスになるのが、ウェブで完結する手続きを店舗でやるユーザーの多さである。これは店舗のスタッフにとっても負担であろうし、経営上のコストでもあると思う。
さらに厄介なのは対面接客特有の面倒くささ。スマホに不慣れな高齢者であれば説明に時間がかかるであろうし、携帯の不具合を訴える顧客であれば来店時からかなり不機嫌にケンカ腰で対応を求めてくることもあるだろう、理不尽なクレームめいた言いがかりも日常茶飯事ではないだろうか。とにかく長時間にわたり店員が拘束され疲弊するのである。
ドコモからすればコストパフォーマンスが悪くCS（顧客満足）やCX（顧客体験）の向上は望みづらい、一方で店舗に訪れる一般のユーザーにとってはタイムパフォーマンスが悪いのである。店舗を削減していくという決断はなるべくしてなったような印象を受ける。
ここに見て取れるのは、過剰サービスからの脱却を日本企業が模索し始めたということではないだろうか。海外旅行に行ってコンビニやファストフード店員の愛想のなさに驚くことは多いが、日本のサービス業はやり過ぎである。つまり労働生産性が著しく低いのである。
日本生産性本部（以前「今年の新入社員は～型」と発表していたシンクタンク）が日本のサービス部門の労働生産性はアメリカの５０％、ドイツの６０％程度しかないというは調査結果を発表したことがあるが、裏を返せば、日本のサービス業は伸びしろが大きいということでもある。
「ドコモがahamoで重点的に狙った若年層ユーザーの獲得は順当。」という井伊社長のコメントもでており、シンプルで無駄のないサービスを選好する価値観が社会に醸成されてきていると考えてもよいのではないか。お客さまは神様ではなく、１消費者である。
外人投資家はどう動くか
サウジアラビアの政府系ファンドPIFが任天堂に出資をしたとの報道がありました。4100億円650万株。SWFであるPIF（パブリックインベストファンド）は予てからネクソン、コーエーテクモ、カプコン等日本のゲーム、エンタメ企業への投資を行っていることで知られています。報道によるとムハンマド皇太子は日本のアニメ、ゲーム好きで知られているとのこと。資源高を背景とした産油国の資金力が再度具現化された案件とも言えます。
このニュースに示唆さていることは外国人投資家に選ばれることがいかに重要かということではないでしょうか。
外国人投資家の売買シェアは７０％、持ち株比率は３０％と言われ影響力は絶大です。日々外国人投資家の動向が買い越しか売り越しかアナウンスされることからも無視できない投資主体であることは間違いありません。
先日東京証券取引所が発表した５月１週の投資部門別株式売買動向において６週連続買い越しとなったばかりですが、ここで気になるのはその６週間で株は好調と言えるような動きをしたのかどうか。少なくとも好況とは言えなかったと思います。
つまりは買われる銘柄と投げ売られる銘柄の二極化が顕著になってきており、それこそが今世界的に進んでいる、グロースからバリューという変化そのものだと考えられます。
経験則からすると、得てして外国人投資家は一定株数までは順張りで株を集めて、四季報に大株主として記載されるくらいの保有株比率水準からは買い増しには動かないように思います。証券マン時代、株のセールスをする際には「外人投資家が認めた企業です」「世界的に飛躍できる会社です」と売り込んだものですが思惑どおりにいかないことが多かったです。つまりは「先に買われていた」ということで、追随買いをすれば高値で売りをぶつけられるということです。
今大きく売られている銘柄はもともと海外投資家持ち株比率が高かった銘柄、特にコロナ禍で業績を伸ばしていたITサービス関連が多く、マザーズ指数の弱さやマザーズ時価総額上位が総崩れしていることからも類推できます。
米国でバフェットの割安株投資に積極的に動いている様子や機関投資家がIT関連銘柄を外していることからも、当面日本市場においてグロース株を売ってバリュー株を買うというトレンドは変わらないように思います。
ジョブズの思い出
コロナ禍で圧倒的な存在感を示し、世の中になくてはならない会社になったアップル。
キャリアの中で忘れえない経験をしたのは2008年前後ではなかったかと記憶してます。当時アップル日本法人は六本木ではなく新宿区初台にオフィスを構えており、自身が新宿支店に所属していたことから、数名のアップル社員の個人資産運用の担当をさせていただくことになった経緯で伺った話です。
2007年のiphone発売からそう時間がたっておらず、2008年のリーマンショックが世界経済を直撃し、先行きの不透明さは現在の環境を上回っていました。どの地域、業種、企業も全く先が見通せなかったのです。証券セールスの身として「会社がつぶれるんじゃないか」と本気で思いましたし、毎日下落し続ける株価を見ながらノルマのことを考え絶望してました。
証券リテール営業についての補足ですが、「新規開拓で取引いただくことになったお客さま」と「前任から引き継いだお客さま」２通りのお客さまがいます。このケースについては後者。
当時を思い返すと、iphoneに好意的な見方というのはそこまで多くはなく、「壊れそう」「使いづらそう」といった声が大半で、「アップル信者」「アーリーアダプター」といった人たちぐらいしかその価値を見いだせていなかったように感じます。
証券業界でも元来アップルに対しての評価は高くなく、windowsに負けた会社というイメージが強かったです。前述のような経緯で引き継いだ顧客がアップル株を持っているケースは、「アップル社員」か「前任の諸先輩方達からITバブル時にセールスを受け塩漬けになったお客さま」の２パターンしかなかったです。
職場が近いこともあり、定期的に初台のオペラシティにあるタリーズでお会いし運用報告やセールスをしていたわけですが、あるとき雑談の中でお客さまがこう発言しました。
「インサイダーとかではないんだけど、この前ジョブズから全社員宛てにイントラメールが来た。」とのことで、内容は「今は状況悪いけど、立ち直れるから株を買ってくれ。」との趣旨だったと。
その時は、まったく気にも留めなかったです。自分がiphone（スマホ）を持つようになるとも思わなかったですし、マッキントッシュもマニアックすぎて大衆受けするようなことはないだろうと思っていたからです。
当時はアップル株はとてつもなく安かったです。2014年の7分割、2020年の4分割を考慮して現株数で計算すると、「６＄」。ただ「あのアップルがこんなに安く買える」というよりは「iphone失敗したらつぶれるんじゃないの」という気持ちが勝りました。
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